こんにちは！27卒ライターのFujiです。

今回は、リモートワークができる大手企業ランキングを紹介していきます！

コロナ禍以降、一気に導入されるようになったリモートワーク。

学校に通っている間にフルリモートの環境を経験して、「できればリモートワークがしたいな……」と思うようになった人も多いのではないでしょうか？

実はこの記事のライターも、5年以上のフルリモート環境での業務経験から、リモートワークができる企業がいいと思うようになった就活生の一人です。

そこで、本記事では、リモートワークを導入している企業を、企業規模が大きい会社順にランキング形式でご紹介します！

実体験を踏まえた「リモートワークが向いている人／向いていない人」も解説しますので、ぜひ最後まで読んでくださいね♪

リモートワークには二種類ある

まず、リモートワークについて詳しく解説していきます。

リモートワークには大きく分けて2つの形態があることを理解しておきましょう。

フルリモートワーク

フルリモートワークは、稼働日のうち全て出社することなくリモートワークができる働き方です。

居住地が会社と離れていても働けるため、地方に住みながら東京の企業で働くといったことも可能になります。

通勤時間が全く必要ないため、その時間を他のことに有効活用できるのが大きなメリットです。

一方で、ほかの社員とのコミュニケーションを取る難易度が上がることや、仕事とプライベートの境界線があいまいになることがデメリットとして挙げられます。

自宅で一人で作業することが多くなるため、モチベーションの維持や孤独感への対処も重要な課題となります。

また、会社のルールや文化を理解するのに時間がかかったり、先輩からのスキル継承が困難になったりする場合もあります。

ハイブリッドワーク

この形のリモートワークが現在一番多い働き方です。

稼働日のうちの一部はリモートワークで、一部はオフィスに出社するスタイルです。

他の社員とのコミュニケーションはとりやすく、スキルアップのスピードもフルリモートより早い傾向があります。

オフィスでの直接的な指導や相談ができるため、特に新人や未経験者にとっては学習効率が良い働き方と言えるでしょう。

一方で、通勤の必要があるので居住地は限定されることや、リモートワークとのスケジュール調整が必要なことがデメリットです。

また、出社日とリモートワーク日の業務の連携を意識して計画を立てる必要もあります。

リモートワークを導入している大手企業ランキング

従業員数が多い順にランキングを作成しました。

企業規模と安定性を重視する人はぜひ参考にしてください！

10位：富士フィルムビジネスイノベーション

従業員数： 約35,000名
本社所在地： 東京都港区赤坂9-7-3
創業年： 1962年
資本金： 20,000百万円
事業内容： 複合機やプリンターなどのオフィス機器、ITソリューション、ドキュメントサービスの提供

ハイブリッド型で、週二日まで在宅勤務が可能です。

ただし、部署によって大きく差がある様子なので、希望する部署での制度を事前に確認しておくことが重要です。

9位：ANAグループ (全日本空輸)

従業員数： 約41,000名
本社所在地： 東京都港区東新橋1-5-2 汐留シティセンター
創業年： 1952年
資本金： 25,000百万円
事業内容： 航空運送事業を中核に、旅行事業、商社事業などを展開

事務職やグループ企業の一部部署ではリモートワーク可能です。

ハイブリッド型で、週2日程度のリモートワークができます。

航空業界の特性上、現場での業務が多いため、リモートワークが可能な職種は限定的です。

8位：KDDI

従業員数： 約49,370名
本社所在地： 東京都千代田区飯田橋3丁目10番10号 ガーデンエアタワー
創業年： 1984年
資本金： 141,852百万円
事業内容： 個人向け（au、UQ mobileなど）および法人向けの通信サービス、エネルギー、金融、エンターテインメントなどのライフデザイン事業

全社的にリモートワークを推進しています。

出社回帰の流れもあるようですが、現状では週2-3日程度のハイブリッド型リモートワークが可能です。

通信業界のリーディングカンパニーとして、働き方改革にも積極的に取り組んでいます。

7位：パソナグループ

従業員数： 約49,500名
本社所在地： 兵庫県淡路市志筑新島10番2号
創業年： 1976年
資本金： 5,000百万円
事業内容： 人材派遣、人材紹介、アウトソーシング、HRコンサルティングなどの総合人材サービス

ハイブリッド型のリモートワークを導入しています。

しかし、部署によってはリモートワークは一切できない場合もあります。

リモートワークに惹かれて入社したがリモートワークができずに離職したという口コミもあるため、事前の確認が重要です。

6位：リクルートホールディングス

従業員数： 約58,695名
本社所在地： 東京都千代田区丸の内1-9-2 グラントウキョウサウスタワー
創業年： 1960年
資本金： 350百万円
事業内容： HRテクノロジー（Indeed, Glassdoor）とマッチング&ソリューション（販促領域、人材領域）を主軸とした事業展開

フルリモートにすることも、ハイブリッド型にすることも可能な柔軟な制度があります。

出社回数に応じて通勤交通費の手当が出る点も魅力的です。

また、全国のサテライトオフィスと提携していて利用可能なため、場所を選ばずに働くことができます。

5位：ソフトバンク

従業員数： 約60,400名
本社所在地： 東京都港区海岸一丁目7番1号 東京ポートシティ竹芝オフィスタワー
創業年： 1986年
資本金： 238,772百万円
事業内容： 移動通信サービス、固定通信サービス、インターネット接続サービスの提供。その他、金融、Eコマース、メディア・広告など幅広く展開

部署や職種によりますが、全社的にリモートワークを推進しています。

フルリモート・フルフレックスの働き方も可能で、非常に柔軟な勤務制度が整備されています。

最新技術を扱う企業らしく、働き方改革にも先進的な取り組みを行っています。

4位：電通グループ

従業員数： 約72,000名
本社所在地： 東京都港区東新橋1-8-1
創業年： 1901年
資本金： 74,609百万円
事業内容： マーケティングコミュニケーションを核とした顧客の事業変革支援。広告、マーケティング、データ/アナリティクス、テクノロジーなど多岐にわたるサービスを提供

全社的にリモートワークが可能です。

フルリモートではなくハイブリッド型での運用が基本となっています。

ただし部署や職種によってかなり差があるようなので、希望する職種での制度を事前に確認しておきましょう。

3位：伊藤忠商事

従業員数： 約110,698名
本社所在地： 東京都港区北青山2丁目5番1号
創業年： 1858年
資本金： 253,448百万円
事業内容： 繊維、機械、金属、エネルギー、化学品、食料、住生活、情報、金融の各分野で、輸出入および三国間取引、国内外における事業投資など

ハイブリッド型のリモートワークが可能で、週2日が上限となっています。

部署や職種によって変動するため、配属先によって制度の活用度は異なります。

総合商社という業界の特性上、取引先との対面でのコミュニケーションも重視されています。

2位：富士通

従業員数： 約124,000名
本社所在地： 東京都港区東新橋一丁目5番2号 汐留シティセンター
創業年： 1935年
資本金： 324,625百万円
事業内容： ICTサービス（ソリューション・SI、コンサルティング、インフラサービスなど）、システムプラットフォーム、デバイスソリューションなどを提供

全社的にリモートワークを推進しており、フルリモートの選択も可能です。

フルフレックス制度によって勤務時間も自由に設定できるため、非常に柔軟な働き方が実現できます。

IT企業らしく、デジタル技術を活用した先進的な働き方改革を実践しています。

1位：パナソニック ホールディングス

従業員数： 約233,391名
本社所在地： 大阪府門真市大字門真1006番地
創業年： 1918年
資本金： 259,360百万円
事業内容： くらし事業（家電、空調、照明など）、オートモーティブ、コネクト、インダストリー、エナジーなど、多岐にわたる事業を展開

職種に応じてリモートワークが可能です。

ハイブリッド型で、最大週2~3日程度のリモートワークができます。

従業員数約23万人という規模の大きさからランキング1位となりました。

リモートワークが多い職種

ランキングで紹介した企業以外にも、以下の職種の場合リモートワークが行える可能性が高いです。

• システムエンジニア
• Webデザイナー
• 編集・校正
• Webプロデューサー・ディレクター
• SEOコンサルタント・SEMコンサルタント
• マーケティングリサーチ・分析
• 営業・企画営業
• 一般事務・庶務
• オペレーター・アポインター
• キャリアカウンセラー
• 翻訳
• 秘書

これらの職種は、パソコンとインターネット環境があれば業務を遂行できることが多いため、リモートワークとの親和性が高いです。

会社全体ではリモートワークを行っていなくても、一部の部署ではリモートワークを行っている場合は多いので、事前に座談会などで質問しておいたり、口コミサイトで調べておくのがオススメです。

特に技術系やクリエイティブ系の職種では、集中して作業できる環境としてリモートワークが推奨されることも多くあります。

リモートワークは途中で終わる可能性がある？

リモートワークを検討する際に知っておくべき重要な点があります。

フルリモートを導入していた企業が出社回帰する流れが近年できています。

具体的な例を見てみましょう。

• LINEヤフー株式会社： フルリモートだったが、2025年から原則週1回の出社日を設ける
• アクセンチュア： 週3日出社のハイブリッド型だったが、2025年から週5日出社に戻る

このように、入社時はリモートワークが可能でも、以降変わる可能性はどの企業でも大いにあります。

主な理由は、コミュニケーションの取りづらさから起こる業務効率の低下です。

特に新人研修や技術継承、チームワークが重要な業務において、対面でのコミュニケーションの重要性が見直されています。

そのため、リモートワークだけを理由に企業を選ぶのではなく、その他の要素も総合的に判断することが重要です。

リモートワークが向いている人

私はWebライターとして高校生の頃からフルリモートの環境で働いてきたため、リモートワークが向いている人の特徴が分かります。

そんな私が考えるリモートワークが向いている人の特徴を3つ紹介します。

自己管理ができる人

誰の監視もない「家」という環境で、きちんとノルマ以上の業務をこなさなければいけません。

思ったより家は誘惑が多く、業務が進みにくいことも少なくありません。

テレビ、ベッド、冷蔵庫、スマートフォンなど、気を逸らすものがたくさんあります。

気持ちの切り替えやスケジュール管理などを含めた、自己管理能力がオフィス勤務よりも強く求められます。

また、成果物の質や納期の管理も完全に自分の責任となるため、計画性と責任感が重要になります。

運動習慣がある人

通勤がないので家に引きこもりがちになり、運動を全くしなくなってしまいます。

一日中働いている日はワンルームの中で10歩だけ歩いたなんてこともざらにあります。

これは決して誇張ではなく、実際にフルリモートで働いている人の多くが経験することです。

散歩やスポーツなど運動習慣がある人でないと身体を壊してしまいがちです。

定期的に体を動かすことで、健康面だけでなく精神面でもリフレッシュすることができます。

こまめに連絡を確認できる人

リモートワークを行う上で重要になるのがテキストでのやりとりです。

メールやSlackをすぐに確認してすぐに返信できる人でないと業務は回りません。

オフィスにいれば声をかけてすぐに確認できることも、リモートワークでは文字でのやり取りが基本になります。

また、リモートワークでは今何をしているかの確認がしづらいため、業務の進捗を自分からこまめに発信する必要もあります。

コミュニケーション能力の高さと、主体的に情報共有する姿勢が求められます。

まとめ

リモートワークができる大手企業ランキングについて詳しく解説してきました！

従業員数でランキングした結果、1位はパナソニック ホールディングス（約23万人）、2位は富士通（約12万人）、3位は伊藤忠商事（約11万人）となりました。

リモートワークにはフルリモートワークとハイブリッドワークの2種類があり、現在はハイブリッド型を導入する企業が多い状況です。

ただし、近年は出社回帰の流れもあり、リモートワーク制度が変更される可能性もあることを理解しておく必要があります。

リモートワークが向いている人の特徴として、自己管理能力、運動習慣、コミュニケーション能力の3つが重要であることも実体験を通じてお伝えしました。

企業選択の際は、リモートワーク制度だけでなく、事業内容や企業文化、将来性なども総合的に判断することが重要です。

皆さんが自分に合った働き方のできる企業と出会えることを心から願っています！