理系就活生必見！学校推薦とは？メリットや注意点を解説

「学校推薦」の制度がある大学に通っている皆さんの中には、学校推薦を活用するかどうか悩んでいる人も多いと思います。

今回の記事では、

について解説します！

学校推薦とは

自由応募との違い

自由応募	学校推薦
行きたい企業を自由に選び自分自身でエントリーする	推薦枠がある企業に大学からの推薦状をもらい、エントリーする

自由応募とは、自分自身で行きたい企業にエントリーし、選考に進む就活の進め方です。

学校推薦は、大学と企業が連携して学生の就職をサポートする独自の採用形態です。

大学側が学生の能力や人物を保証して、企業に対して推薦を行うシステムによって、学生は通常の採用選考とは異なるルートで内定を目指すことができます！

学校推薦は3種類ある

学内・学科推薦	教授推薦	後付け推薦
学業成績をもとに推薦	研究室の指導教員が推薦	自由応募の過程で大学に推薦依頼が来る

学内・学科推薦

学内・学科推薦は、大学や学科ごとに設けられた推薦枠を活用する制度です。

企業から大学に対して具体的な推薦枠が設定されて、その枠に対して学業成績や研究実績などの選考基準を満たした学生が応募できます。

この推薦制度では、大学の就職課や学科の就職担当教員が中心となって選考を行います。選考基準には学業成績（GPA）の最低ラインが設定されていることが多く、通常は学年での成績上位者が優先的に推薦されます。

教授推薦

教授推薦は、研究室の指導教員が直接企業に学生を推薦する制度です。指導教員が企業の研究者や人事部門と築いてきた信頼関係をベースに、学生の研究内容や能力を直接アピールする機会が得られます。

後付け推薦

後付け推薦とは、学生が自由応募で選考を受けた後に、企業から大学に推薦依頼が来る形態です。初めは通常の採用選考として始まりますが、選考過程で企業が学生の能力を高く評価し、大学に推薦を依頼するケースです。

学校推薦のスケジュール

学校推薦の選考は一般的な就活よりも早いスケジュールで進みます。多くの場合、大学3年生の12月頃から推薦枠の告知が始まり、1月から3月にかけて学内選考や推薦書類の提出が行われます。

企業の選考は4月から本格的に始まり、6月までには内定を獲得できるケースが大半です。そのため、学校推薦を活用したい学生は早めに志望企業を決めて、必要な準備をする必要があります。

学校推薦の合格率は高い？

学校推薦は、自由応募に比べると合格率が高い傾向があります。

推薦枠に対して大学が選んだ学生のみが応募できる仕組みのため、企業側も推薦された学生を重視して選考を行うことが理由です。

ただし、推薦を受けたからといって必ずしも内定が保証されているわけではありません。企業の求める人物像やスキルに合わない場合は、不合格となることもあります。

学校推薦はどんな人が対象？

ここでは、学校推薦を受けられる人がどんな人か解説していきます。

大学の成績が良い人

学校推薦は、大学での学業成績が優秀な学生を対象とした採用制度です。

GPAが3.0以上の学生が対象となるケースが多く、成績上位30％以内など、具体的な基準が設けられていることもあります。

理系学部では特に専門科目での成績がみられる場合が多く、専門分野での知識や技術が求められます。また、卒業研究やゼミでの取り組みが評価対象になることがあります。

専門性がある人

学校推薦は、大学で学んだ専門分野の知識や技術を持っているかどうかが重視されます。研究室での研究テーマと企業の事業領域が重なる場合、大学で身につけた専門性が大きな強みになります。

研究活動を通じて得られる実験スキルやデータ分析能力、プログラミング技術などの実践的なスキルは、企業にとって即戦力となる可能性が高いです。

また、学会発表や論文執筆の経験があると、専門性が高いことをアピールできる実績になります。

内定に有利？学校推薦のメリット・デメリット

学校推薦のメリット

自由応募よりも内定が出やすい

学校推薦は、大学による選考を経た学生のみが応募できる特別な採用ルートです。教授や就職課が学生の能力を保証する形で企業に推薦するため、内定を獲得しやすいメリットがあります。

選考免除がある

学校推薦を活用して企業にエントリーする場合、一般的な採用選考のフローが一部免除されることがあります。筆記試験やWEBテストが免除される企業も多く、面接中心の選考となることで、効率的な就活を重視したい就活生にとってはオススメの制度です。

短期間で就活が終わる

選考フローが一部免除されることに関連して、学校推薦制度を活用すると一般的な就職活動よりも短期間で終わることが多いです。

また、始まる時期が早いことからも、多くの場合6月までに内定を獲得することができます。

早期に進路が決定することで残りの学生生活を有意義に過ごすことができ、入社に向けた準備期間も十分に確保できます。

学校推薦のデメリット

メリットが大きい学校推薦ですが、一方でデメリットもあります。

内定辞退が難しい

学校推薦で獲得した内定は、辞退することが難しいです。大学と企業の信頼関係に基づいた制度であるため、内定辞退は大学の信用を損なうことに繋がります。

また、内定辞退をすることで次年度以降の推薦枠に影響を与える可能性があり、後輩の就活にも影響が出てしまうこともあります。

推薦を受けた時点でその企業への入社意思が強く求められるため、推薦を受ける前に企業研究を徹底的に行い、自身のキャリアプランと合致しているかどうか慎重に検討しましょう。

早期退職が難しい

大学の推薦を受けて入社した社員の早期退職は難しい場合が多いです。

特に入社後3年以内の退職は、大学の推薦制度自体の信頼性を損なう可能性があります。

そのため、長期的なキャリアビジョンを持って入社することが求められ、転職を前提として就活をしようとしている人は要注意です。

【あなたはどっち？】学校推薦に向いている人・向いていない人

学校推薦に向いている人

志望企業が明確な人

学校推薦は、入社意思が強く求められる採用形態であるため、志望企業が定まっている人にオススメの制度です。

企業説明会やOB・OG訪問を通じて企業理解を深め、自身のキャリアプランと企業の方向性が一致していることが分かっている人にとって、推薦制度を活用することで、効率的に内定を獲得できます。

大学で学んだ専門性を活かしたい人

研究室での研究テーマや実験スキル、専門知識を仕事でも活かしたい、と考えている人にとって、学校推薦はオススメの制度です。

大学で専門性を身につけた学生に即戦力として活躍してほしいという思いで推薦枠を設けている企業が多いため、大学で学んだ分野と事業内容が重なる場合は、学校推薦を検討してみるのも選択肢のひとつです。

学校推薦に向いていない人

一方で、学校推薦がおすすめできない人の特徴もいくつか紹介します。

志望企業が明確でない人

志望企業や業界が決まっていない人には、学校推薦はオススメできない場合が多いです。

内定辞退が難しいため、さまざまな企業の選考を受けて自分の適性を見極めたい人や、複数の企業を比較しながら就活を進めたい人にとって、推薦制度が自分のキャリアの幅を狭めてしまう可能性が高いです。

独立や起業を考えている人

将来的に独立や起業を考えている人には、学校推薦制度がベストでない場合があります。

推薦入社の場合、早期退職が大学と企業の信頼関係に影響を与える可能性があり、長期的に勤務することが期待されます。

企業側も、長期的な人材育成を前提としているため、短期的なキャリアプランをもつ人にとって推薦制度は向いていないです。この場合、より自由度の高い一般採用での就活を選択することで、自身のキャリアプランに合わせた柔軟な選択をすることができます。

学校推薦でも落ちる？選考対策は必要？

学校推薦でも落ちることがある

学校推薦制度は一般的な選考と比べて合格率は高いですが、必ずしも内定が確約されているわけではありません。大学からの推薦は選考においての1つのプラス評価になるため、企業が求める人物像や能力に合わない場合、不合格となってしまいます。

学校推薦で落ちる原因4選

大学からの推薦をもらっても不合格になってしまうことには、いくつか原因があります。

ここでは、学校推薦で落ちてしまう原因を4つ紹介します。

①入社意欲が感じられない

企業は推薦制度を使って応募した学生には是非入社してほしいと思っています。

こういった質問に対して、具体的に説明できない場合や、消極的な態度が見られる場合、不合格となるリスクがあります。

このように受動的な志望動機は、企業にマイナスな印象を与えてしまいます。

自分自身の長期的なキャリアプランと企業の方向性が一致していることをきちんと説明できないと、入社意欲が低いため採用を見送った方が良いと判断されてしまいます。

②企業分析が不十分

企業の事業内容や業界、競合他社との違いなどについて、理解が不十分な場合、不合格になる可能性が高いです。

企業の強みや課題、将来の展望について具体的な知識がない場合、面接での質疑応答で詰まってしまうことがあります。

③自己分析が不十分

自分の強みや専門性、キャリアビジョンについて明確な説明ができない場合、推薦選考でも不合格となるリスクがあります。

研究内容と企業の事業領域との関連性や、大学で培ったスキルの活用方法について、具体的なイメージが持てていない場合も評価が下がってしまいます。

学生の価値観や仕事観が曖昧だと、企業との適性を判断することができません。

自分自身の専門性をどのように活かせるのかという視点での自己分析が不足していると志望度が低いと見られてしまいます。

④基本的なコミュニケーションができない

面接での受け答えが不適切だったり、基本的なビジネスマナーが身についていなかったりすると、推薦選考でも不合格になってしまいます。質問の意図を理解し、適切に答えられるように意識することが必要です。

話し方が一方的であったり、質問に対して論理的な説明ができない場合も、コミュニケーション能力の不足としてマイナス評価されてしまいます。

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学校推薦でも選考対策は必要

推薦制度を活用する場合でも、一般の採用選考と同様の準備が必要不可欠です。面接対策や企業研究、自己分析など、基本的な就活の準備が不足していると、推薦選考でも内定を獲得することが難しくなってしまいます。

特に面接では、専門性やキャリアビジョンについて深掘りされることが多いです。研究内容や専門知識を分かりやすく説明する練習や、志望動機を論理的に伝える練習が必要です。

落ちない！学校推薦の選考対策

説明会に参加して企業研究をする

学校推薦の選考では、企業理解が必要です。企業説明会は、企業の事業戦略や組織文化を直接知る重要な機会です。

説明会では、企業の最新の取り組みや将来の展望について、人事担当者から直接話を聞くことができます。説明会で得られる情報は、面接での質疑応答に活かせる貴重な材料になります。

志望業界のインターンシップに参加する

インターンシップは、実際の業務を体験することで企業や職種への理解を深めるチャンスです。特に推薦を考えている企業のインターンシップには、積極的に参加するべきです。

インターンシップでは、具体的な仕事内容や職場の雰囲気を直接体験できます。また、現場の社員との交流を通じて、企業文化や働き方についてリアルな情報を得ることができます。

この経験は、面接での「入社後のイメージ」や「職務適性」について具体的に説明する材料となります。また、インターンシップで積極的に参加する姿勢は、企業側からの評価にもつながります。

OB・OG訪問を活用する

OB・OG訪問は、企業の内部情報を得られる貴重な機会です。特に、同じ研究室や学科の先輩からは、専門性やスキルの活かし方を具体的に聞くことができます。

先輩社員との話を通じて、入社後のキャリアパスや研修制度、実際の働き方について具体的なイメージをつかむことができます。また、選考での注意点や面接でみられる点について、具体的なアドバイスをもらうことができます。

自己分析をする

推薦選考では、自身の強みと企業とのマッチをはっきりとアピールする必要があります。研究内容や課外活動などの経験を整理して、企業での活躍をイメージできる形にまとめることが重要です。

特に、研究テーマと企業の事業領域との関連性や、大学で学んだ専門知識の活用方法について、具体的な説明ができるよう準備が必要です。また、自分の価値観やキャリアビジョンと企業の方向性とがどのようにマッチしているのかを明確にしておきましょう。

面接対策をする

推薦選考の面接では、専門性や研究内容についての深掘りが多いです。研究テーマの説明や専門知識を、専門外の面接官にも分かりやすく伝える練習が必要です。

面接では、「なぜ当社を志望したのか」「入社後なにに取り組みたいか」といった質問に対して、具体的で論理的な回答をすることが求められます。企業研究で得た情報と自己分析の結果を結びつけ、説得力のある志望理由を準備することが重要です。

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学校推薦を活用する際の注意点

志望企業が無い場合もある

学校推薦制度は、大学と企業の長年の関係性に基づいて設けられる採用枠です。希望する企業に推薦枠が無い場合は、この制度を活用することができません。

企業の採用方針や、景気の動向によって、年度ごとに推薦枠数が変動することがあります。また、大学の実績や企業の採用方針の変更により、これまであった推薦枠が無くなることもあります。

推薦枠のある企業は、主に理系学生の採用に積極的な大手企業や研究開発型の企業が中心となります。希望する企業に推薦枠が無い場合は、自由応募で就活を進める必要があります。

自由応募と並行して就活をする必要がある

学校推薦への応募は、一般的な就活と並行して進める必要があります。

推薦選考で不合格となる可能性や、推薦枠自体が無くなるリスクも考慮して、複数の就活方法を確保することが重要です。

自由応募と推薦選考の選考スケジュール管理をして、両方の準備を怠らないようにする必要があります。

文系の場合は学校推薦を実施している大学は少ない

学校推薦制度は、主に理系学部を対象として実施されることが多いです。文系学部では推薦制度を実施している大学が限られており、活用できる機会が少ないのが現状です。

理系学部では、研究内容と企業の事業領域との関連性が明確であり、専門性を評価しやすい特徴があります。一方で、文系学部では専門性の評価基準が異なるため、推薦制度の導入があまり進んでいません。

このため、文系学部の就活生は、推薦制度に頼らない就活の進め方をする必要があります。自由応募への準備を主軸に置き、インターンシップやOB・OG訪問などを積極的に活用することがオススメです。

学校推薦で応募できるのは1社のみ

学校推薦制度では、1人につき応募できる企業は1社のみに限定されます。

これは、大学と企業の信頼関係に基づく制度の特性上、複数企業への同時応募が認められないことが理由です。

特に、安易な気持ちでの応募は避け、本当に入社したい企業かどうかを見極める必要があります。推薦を受けたあとの辞退は、大学の信用にも関わる重大な問題となります。

推薦＝内定ではない

学校推薦は必ずしも内定獲得を保証するものではありません。

企業は推薦学生に対しても、通常の採用選考と同様の基準で評価を行います。

学校推薦を活用するか慎重に考えて納得のいく就活をしよう

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ただし、文系職種を志望する場合は、学校推薦の機会が限られることに注意が必要です。

推薦制度は主に技術職での採用を想定しているため、文系職種への推薦枠は少ない傾向にあります。文系職種を志望する場合は、自由応募を中心とした就活の進め方を視野に入れましょう。

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最後に